飲食店向けテレアポ｜予約台帳DX・モバイルオーダー提案のコツ
飲食店に電話をかけて、DXツールを提案する。これ、テレアポの中でもかなり難易度が高いジャンルだ。
なぜか。飲食店は「営業電話＝迷惑」という認識が特に強い業界だから。ランチの仕込み中にかかってくる営業電話なんて、まともに取り合ってもらえるわけがない。
でも、だからこそチャンスがある。飲食店のDX化はまだまだ遅れていて、予約台帳が紙のまま、電話予約しか受け付けていない店舗は想像以上に多い。今回は、飲食店向けにWEB予約台帳やモバイルオーダーを提案するテレアポのコツを見ていこう。
飲食店テレアポ、最初の壁は「時間帯」
飲食店へのテレアポで最も大事なのは、かける時間帯だ。
- 14:00〜16:00がゴールデンタイム。ランチが落ち着いてディナーの仕込みが始まる前
- 11:00〜13:00は絶対NG。ランチのピークタイムに電話したら二度と出てもらえない
- 10:00〜11:00も微妙。仕込みの真っ最中で余裕がない
テレアポチームで飲食店リストを回すなら、午前中は一般企業、午後イチから飲食店という2部制にするのが効率的だ。1日80件架電するとして、飲食店は20〜30件に絞り、14時以降に集中投下する。
受付突破は「導入実績の具体名」がカギ
飲食店の受付突破で効くのは、同業態の導入実績を出すこと。
「某大手居酒屋チェーンさんや、焼肉チェーンさんなどでWEB予約台帳を導入いただいておりまして」
ポイントは業態を合わせること。居酒屋に電話するなら居酒屋チェーンの名前を出す。フレンチに居酒屋の事例を出しても刺さらない。
架電リストに業態タグ（居酒屋/焼肉/和食/イタリアン/カフェなど）を振っておいて、業態別のトークを用意しておくと接続率が大きく変わる。ある代行会社では、業態別トークを導入してからアポ率が1.2倍に上がったという話もある。
「Google予約」という新しいフック
WEB予約台帳の提案で今一番刺さるのが、「Googleマップからの直接予約」という切り口だ。
飲食店のオーナーなら肌感覚で分かっている。グルメサイト経由の予約が減って、Googleマップで「近くのラーメン」と検索して来店する客が増えている。実際にある調査では、飲食店を探すときにGoogleマップを使う人は7割を超えている。
「今、グルメサイトからの予約よりGoogleマップを見て予約される方が増えていまして、Googleからの直接予約も可能になりますので」
このフレーズは、まだWEB予約をやっていない店舗に対して非常に効果的だ。「グルメサイトに高い掲載料を払っているのに効果が薄い」という不満を持っている店舗は多いので、代替手段としてのWEB予約台帳は響きやすい。
モバイルオーダー提案は「数字」で攻める
モバイルオーダーの提案では、具体的な数字が最大の武器になる。
- 客単価が平均7%アップ
- 注文回数が30%増加
- メニュー閲覧時間が2倍に
- 人時生産性が12%向上
- 人件費率が32%から19%に圧縮
特に人件費の話は刺さる。飲食業界は慢性的な人手不足で、ホールスタッフが足りない店舗は山ほどある。「人を増やさなくても回せるようになる」というメッセージは、経営者の心に直接届く。
「某大手居酒屋チェーンの全店で導入いただいておりまして、人件費率が13ポイント下がった実績があります」
こう言われたら、少なくとも話は聞いてみようかとなる。
切り返しトーク：「紙のメニューで十分」への対応
モバイルオーダーの提案で最も多い断り文句が「うちは紙のメニューで十分」だ。
ここで重要なのは、紙のメニューを否定しないこと。
「おっしゃる通りです。紙のメニューには紙の良さがありますよね。今回お伝えしたいのは、紙を置き換えるのではなくて、スマホ注文を追加することで、お客さまが追加注文しやすくなるという話なんです。紙のメニューだと店員さんを呼ぶハードルがあって、結局1回でまとめて注文されがちですよね。モバイルだと気軽に1品ずつ頼めるので、注文回数が30%増えた店舗もあります」
「追加」であって「置き換え」ではない、というフレーミングが大事だ。
飲食店テレアポのリスト管理のコツ
飲食店のテレアポで見落としがちなのがリスト管理だ。
飲食店は一般企業と違って、担当者が固定されていないケースが多い。店長が変わった、オーナーが不在、本部に聞いてくれ…こういったケースが頻発する。
効果的な管理のポイントは3つ。
- チェーン店は本部にかける。個店にかけても「本部に聞いてください」で終わる
- 個人店は15時台を狙う。オーナーシェフが一息ついているタイミング
- 再コール間隔は1週間以上空ける。飲食店は同じ人から何度もかかってくると嫌がる傾向が強い
SFAに「業態」「席数」「チェーン/個人」のタグを入れておくと、リストの優先順位付けが格段にやりやすくなる。席数30席以上の個人店は、DX投資の余裕がありつつ本部の承認が不要なので、実はアポが取りやすいターゲットだ。
まとめ
飲食店向けのDXテレアポは、時間帯・業態別トーク・数字の3つを押さえれば成果が出る。特にWEB予約台帳やモバイルオーダーは、人手不足に悩む飲食店にとって切実なニーズがある商材だ。
「紙の予約台帳で十分」「モバイルオーダーはうちには合わない」という断り文句の裏には、「よく分からないから面倒」という心理が隠れている。だからこそ、具体的な数字と同業態の事例で「ちょっと聞いてみようかな」と思わせることが勝負だ。
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